独身の場合、賃貸暮らしとマンション購入のいずれが向いているのでしょうか。賃貸暮らしは気楽さがあるものの、マンション購入した方がよいのか、気になっている人もいるのでは？そこで、賃貸暮らしとマンション購入のそれぞれのメリットやデメリットをもとにみていきます。
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独身の賃貸暮らしには住み替えがしやすい、入居までの手続きが簡単といったメリットがあります。それぞれについて詳しくみていきます。
賃貸は収入や働く場所、ライフステージの変化に合わせて、柔軟に住み替えができることがメリットです。たとえば、収入が増えたタイミングで利便性のよい広い部屋に住み、転職して収入が下がった時期にはコンパクトな住まいに引っ越すなど、収入に応じた家賃の物件への住み替えがしやすいです。また、転職を考えたときには、賃貸であれば今の住まいからの通いやすさにこだわらず、引越しをすることを視野に入れて、幅広いエリアの仕事から探すことができます。
さらに、一生独身でいるつもりであっても、将来結婚する可能性はあります。結婚することになったときや、親の介護で同居することになったときなども、賃貸は持ち家のように「今の家をどうするか」という問題に悩まされずに済みます。
賃貸の場合、入居を希望する物件が見つかったら申し込みを行い、免許証などの身分証明書や源泉徴収票などの収入を証明する書類を提示し、入居審査が行われます。そして、審査が通ったら、住民票や保証人に関する書類などを用意して、重要事項説明と契約に進む流れです。あとは入居日までに鍵を受け取れば住むことができますので、居住を開始するまでの手続きが簡単です。
賃貸は住居費としてかかる費用を把握しやすく、家計管理がしやすいこともメリットに挙げられます。毎月の家賃や管理費は決まった額を支払い、更新のつど決められた更新料を支払います。通常の使用で設備などが壊れても、オーナーの負担で修繕や交換が行われるため、急な費用負担がありません。
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詳しくはこちら＞＞賃貸には一生家賃の支払いが続き、自分の資産にならないといったデメリットがあります。特に独身の場合、高齢になったときに賃貸が借りにくいという問題が大きいです。
持ち家は住宅ローンを完済すると、住居費は固定資産税や管理費程度に抑えられるに対して、賃貸は一生、家賃の支払いが続くことがデメリットです。老後の期間が長いほど負担が大きく、年金暮らしでは家賃の負担が大きく感じられます。年金と老後の生活費について、老後資金が2,000万円不足すると話題になりましたが、その際のシミュレーションでは住居費として13,656円しか想定していないため、持ち家の老後をイメージしたものと考えられます。
住宅ローンと同程度の家賃を払い続けても、賃貸は自分のものにはならず、資産を形成することができません。また、長年、住んでいて愛着のある住まいであっても、オーナーに正当な事由があるケースなどでは、立ち退かなくてはならなくなることも考えられます。
高齢者になると、賃貸物件を借りにくくなることもデメリットです。特に多くのオーナーが独身の高齢者を敬遠する理由として大きいのは、貸している物件で体調を崩して、助けを呼べないまま孤独死となってしまうと、事故物件という扱いになるリスクがあるためです。認知症になってほかの入居者とトラブルを起こしたり、火の不始末から火事が起きたりすることも懸念されます。また、公的年金の受給額によっては、家賃の支払い能力の問題もあります。
さらに、身内に連帯保証人を依頼できる人がいない場合には、家賃保証会社を利用することになりますが、高齢になると審査が通りにくくなるのも借りにくい理由のひとつです。
反対に高齢者が比較的借りやすいのは、近くに住む身内が連帯保証人になるケースです。身内が近くに住んでいないと、緊急対応の問題があることからも、借りにくさがあります。
賃貸は自分の好きなようにリノベーションできないこともデメリットに挙げられます。賃貸物件は退去時に原状回復義務があるため、オーナーの許可を得ずに内装や設備などの仕様を勝手に変えてしまうと、退去時には元の状態に戻さなければなりません。
賃貸でもできるDIYの方法として紹介されている方法の中には、実際には壁紙などを傷つけずに元の状態に戻すことが難しいケースが少なくありません。既存の壁紙にマスキングテープを貼った上から強力な両面テープで好みの壁紙を貼ったり、あるいは板を貼ったりする方法がよく紹介されています。すぐに剥がすのであれば、壁紙を傷めずにきれいに剥がしやすいかもしれませんが、マスキングテープは経年劣化によって粘着性が高まってベタベタになりやすいため、リスクのある方法です。
DIYによる原状回復義務が免除されている賃貸物件もありますが、築年数の経過した物件などに限られています。賃貸で好みのインテリアに囲まれて暮らすのは限界があるといえるでしょう。
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詳しくはこちら＞＞独身のマンション購入は老後の住まいの確保ができて、住居費の負担が減るという点で大きなメリットがあります。また、マンションを購入してリノベーションすると、自分らしい暮らしを実現できます。
マンションを購入すると、住宅ローンの完済後は住居費の負担が管理費と修繕積立金、固定資産税のみになるため、負担を抑えられることがメリットです。生活費のうち、年金では足りない部分を貯蓄などから補うことになりますが、住居費を抑えられれば長寿によるリスクを軽減できます。
独身の高齢者は賃貸物件を借りにくくなりますが、現役時代にマンションを購入しておくと、老後の住まいを確保できます。また、マンションという資産ができることもメリットです。もし、住まなくなった場合にも、売却したり、賃貸に出したりするなど資産として活用することができます。
また、老後の生活資金に困った場合、資産価値のあるマンションであれば、自宅を担保に融資を受けて、死亡後に担保不動産の売却によって返済するリバースモーゲージを利用することも可能です 。マンションに住みながら生活資金を得ることができます。
マンションの購入には、税金の優遇を受けられる制度が利用できることもメリットです。住宅ローンを利用してマイホームを購入すると、一定の要件を満たした場合、10年間にわたって、住宅ローン残高の1%が所得税から税額控除される住宅ローン控除の適用を受けることができます。2021年12月までの制度ですが、消費税の増税による住宅需要への影響を緩和するため、2019年10月～2020年12月に購入して入居を開始した場合は控除期間が3年間延長され、13年間となります。最大控除額は年間40万円ですが、実際に控除されるのは支払っている所得税の範囲内です。所得税から引ききれない分は上限額として設定されている額まで住民税から控除されます。ただし、延長される3年間は上限額の計算方法が異なります。
つまり、年末のローン残高の1％よりも支払っている所得税が少ない場合、所得税の負担がなくなり、住民税の負担が軽減されるのです。
マンションを購入すると、○○号室で区切られた専有部分は自分の好きなようにリノベーションすることができます。床材に関しては管理規約でフローリングの遮音性能が決められている物件が多く、違う種類の床材に変えられないケースもありますが、カラーなどは自由に選べます。たとえば、好きな壁紙に張り替えたり、開放的なオープンキッチンにしたり、古いマンションに多い2DKの間取りを1LDKに変えるといったことも可能。好みやライフスタイルに合った住まいに変えることができます。
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詳しくはこちら＞＞マンションの購入には費用面でのデメリットもあり、転勤などによって住むのが難しくなったときのことも考えておくことが必要です。
マンションを購入した後に転勤になった場合、住宅ローンや固定資産税の負担を考えると、売却か賃貸運用をする必要性があることがデメリットです。物件によっては思うような金額での売却や賃貸が難しいことや、借主や賃借人が現れないこともあります。マンションを売却する場合、売却価格がローン残高を下回る場合は、差額を貯蓄などから支払わなければ、売却することができません。また、賃貸に出す場合も、住宅ローンの返済や固定資産税を賄える家賃で貸せない場合は、差額が持ち出しになります。そのため、資産価値が落ちにくいマンションを選ぶことが大切です。
マンションを購入するときには、初期費用が高額になることもデメリットに挙げられます。
マンションを購入する際には、初期費用として頭金や諸経費が必要です。頭金は物件の購入価格の一部を現金で支払うもので、物件価格の2割程度が目安です。ただし、頭金ゼロでも担保価値の高いマンションであれば、金融機関の審査を通れば購入することができます。
諸費用はローン事務手数料やローン保証料、登録免許税や司法書士報酬、印紙税、不動産取得税といったものです。新築マンションでは修繕積立金基金の支払いが必要なケースが多く、中古マンションでは仲介手数料が必要なケースが多いです。諸費用の目安は、新築マンションは物件価格の3～5％、中古マンションは物件価格の6～13％です。
マンションの維持費用は、共用部分は所有者から集めた修繕積立金で行われ、専有部分は所有者の負担になります。ガスコンロやIHクッキングヒーター、給湯器といった設備が壊れた場合は交換費用が必要です。また、経年劣化によってキッチンや浴室、トイレ、洗面台が老朽化したら設備の交換が必要であり、壁紙やフローリングが傷んだきたら張り替えが必要です。専有部分の修繕をするための費用を自分で用意しておく必要があるのです。
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詳しくはこちら＞＞独身で賃貸で暮らすか、マンションを購入するかはそれぞれメリットとデメリットがあります。トータルで考えていくと、中古マンションを購入してリノベーションすることがおすすめです。
賃貸とマンションなどのマイホームの購入はどちらが費用面で得かという問題は、以前から論じられていますが諸条件によって変わり、一概にはいえません。ただし、支払った費用が同程度であれば、資産になる分、マイホームを購入した方が得です。また、長寿化が進んでいる今、老後の期間が長くなっていることを踏まえると、ローンを完済すると住宅費の負担が軽減するため、マイホームの購入の優位性が高まっています。
独身でマイホームを購入した場合、将来は結婚や子どもの誕生によって住み替える可能性があります。また、親の介護のために転居する必要性に迫られることや、転勤によって引越しをせざるを得ないことも考えられます。マイホームを購入する際には、万が一、住み替えをする可能性も視野に入れて、売却や賃貸に有利な物件を選ぶようにしましょう。
購入時の価格から短期間で価格が大きく下落してしまうと、売却可能な価格をローン残高が上回ってしまいます。マンションは一般的に新築時が価格のピークであるため、新築マンションや築浅の中古マンションは短期間で値崩れをするリスクが高いです。そこで、おすすめなのは築20年程度の中古マンション。一般的に中古マンションの価格は築10年を過ぎると価格の下落が緩やかになり、築20年を過ぎると底値となり、価格を維持しやすいとされています。
ただし、中古マンションであればどの物件でも資産価値は同じではなく、マンションの価格は立地条件に大きく左右されます。立地条件がよいとされるのは交通利便性の面からは、都心部へアクセスしやすく、最寄り駅からできれば徒歩5分、遠くても徒歩10分以内の物件。また、周辺に大型複合商業施設やスーパー、コンビニ、銀行、医療機関があるなど生活利便性がよいことも条件です。
中古マンションは古さが気になるかもしれませんが、リノベーションで内装や設備を一新することができます。
賃貸に出す場合も重要なのは立地条件です。アパートやマンションを借りる人は、通常、まず、最寄り駅となる駅を決めて、駅から5分以内、10分以内といった駅からの距離と間取りなどで絞り込みます。最寄り駅から離れているだけで、最初の段階で候補から漏れてしまうのです。実際に内見に訪れた際には、スーパーやコンビニが周辺に立地しているかなど、生活利便性も重視されます。
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詳しくはこちら＞＞資産になることや老後の住まいの確保の面から、独身の住まいはマンション購入がおすすめです。新築マンションや築浅のマンションよりも、築20年程度の中古マンションで立地条件を優先して選んだ方が有利になります。リノベーションをして自分らしい住まいにしましょう。
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