マイホームを買うタイミングは、妊娠前、妊娠中、出産後、子供が大きくなってから・・・いつが良いのでしょうか。出産前・出産後に住宅を購入するメリットや、家探しで注意すべきポイントをご紹介します。住宅ローンや仕事のこと、保育園のことなどさまざまな条件をふまえて、住宅購入を検討しましょう。
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住宅を購入されるタイミングとして多いのは、「①結婚した時、②子供が生まれた時、③子供の入園や入学、④夫婦の就職・転職・転勤」の4つです。
まずは、結婚が住居検討のきっかけになるというパターン。早めに住宅を購入することで、賃貸住まいで月々かかる家賃が節約できます。長期のローンが組めるのもメリットですが、出産で共働きができなくなるなど、ライフスタイルの変化も考慮して計画することが大切です。
次に多いのが、夫婦2人での生活から、子供を含めた生活へと変化するタイミング。一か所に腰を据えて、同じ場所で子育てをすることができます。
「保育園に入りやすい地域か？」「周辺にスーパーや公園などの施設はあるのか？」など子育てのしやすさを考慮したうえで購入できるのもメリット。まだ若い2人なので不安も大きいかもしれませんが、しっかりと資金計画を立てればこのタイミングでの購入も検討されると良いでしょう。
幼稚園や保育園、小学校に入学すると、子供にも友人ができるもの。入園入学前に家を購入すれば、転園や転校によるストレスを家事なくて済みます。
また、義務教育のうちは転校の手続きのハードルは高くありませんが、保育園もしくは高校生以上での引っ越しは編入試験などの手間が増えてしまうという面も。どのタイミングで購入されるか、早めに検討しておかれることをおすすめします。
夫婦の仕事の変化を機に、住宅を探される方も多いです。勤続年数が住宅ローンの審査項目になることもありますが、最近では勤続年数が短くても審査をクリアできるケースも多くなっています。審査中の転職は、審査に影響するケースもあるので注意が必要です。
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詳しくはこちら＞＞まずは、出産前・出産後に住宅購入する場合、それぞれのメリットを紹介します。
‣妊娠中・育児中の家探しや引っ越しは大変
‣出産前の方が引っ越しの荷物が少ない
‣環境の変化がない方が良い（子供の転校、保育園事情）
‣落ち着いて子育てできる
出産前に住宅購入する方は、「出産後に子供を連れて家探しや引っ越しをするのは大変だから」という理由を挙げる方が多くみられます。また、出産後に家を購入する場合、学校や保育園の事情など条件が増えるため、立地の選択肢が狭まることも。出産前に家を買っておけば、その地域での生活に慣れてから子育てを始めることができます。
‣子供との生活がイメージしやすい
‣子供の人数・性別がわかっており間取りを考えやすい
‣子供が小さいうちは家を汚される可能性がある
出産前は子供との生活がイメージしづらく、実際に子育てが始まってからの方が立地や間取りを考えやすいという意見がよく聞かれます。子供の人数や性別がわかっているので、個室の数など間取りを決めやすいというメリットも。子供は新しい家を汚してしまうので、ある程度大きくなってから家を購入するという方もいらっしゃいます。
住宅購入のタイミングについては、出産前と出産後それぞれにメリットがあります。どちらを選ぶかは、ご夫婦の考え方しだい。早い段階で「どのような環境で子育てしたいのか？」「出産後のお互いの働き方は？」などご夫婦で話し合っておくことが重要です。
住宅は大きな買い物なので、なかなか答えがでないこともあるでしょう。その場合はメリット・デメリットを整理したうえで、お互いの「譲れないポイント・妥協できるポイント」を明確にすると話し合いがスムーズに進みます。夫婦の意見がまとまらないなら、ファイナンシャルプランナーや住宅会社といった第三者に介入してもらうのも一つの手です。
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詳しくはこちら＞＞出産前に住宅を探すメリットは、フットワークが軽いことと、新しい環境で生活をスタートできること。しかし、出産後の家計が定まってなかったり、妊娠・出産で妻が仕事をやめたりすることも考えられるので、夫婦でよく話し合っておくことが大切です。また、妊娠初期・後期の引っ越しは体に負担がかかることも頭に入れておきましょう。
出産前に家を探す場合は、出産後の生活を具体的にイメージしておくことが大切です。妊娠・出産では、妻の体調の変化が大きい上、保育園が決まらなければ働き続けることもできません。出産後も夫婦で仕事を続けるつもりが退職することになり、住宅ローンの負担が大きくなってしまうケースも。家計や生活のこと、働き方、保育園探しまで、夫婦でしっかり話し合って家を購入しましょう。
出産前に住宅購入する方は、「若いうちに資産形成したいから」という理由を挙げる方も多いです。出産前に資産価値の高い物件を購入しておけば、家族構成の変化に合わせて住み替えもしやすくなります。出産前は都心に家を買って住み、子育てが始まったらファミリー向けの物件に住み替えるというのも良いでしょう。住み替えを考えるなら、賃貸の借り手が見つかりやすく売却もしやすい、利便性の高い物件の購入がおすすめです。
出産前の住宅購入でよく考えておきたいのが、産後のライフスタイルや収入の変化について。たしかに最近は出産しても働き続ける女性が多く、妻が会社員であれば産育休での手当金も支給されます。
しかし、育児休業給付金は、休業開始から半年間は休業前の67%、その後は約50％の支給です。復帰が遅れれば遅れるほど収入は減り、復帰したあとも時短勤務などで収入減の期間がさらに長引くことも少なくありません。
また、産後はなるべく早く共働きに戻ろうと思っていても、希望の保育園に入園できなかったり、産後の体調がすぐれなかったりと、予定通りいかないケースもあります。共働き家庭ではペアローンなども検討されるかもしれませんが、出産前にどんぶり勘定で住宅ローンを組むと家計が苦しくなってしまうので、将来の働き方も含めて十分に検討しましょう。
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詳しくはこちら＞＞出産前に家を購入してそのまま同じ家に住み続ける場合、保育園や学校事情、子育てのしやすさなどをチェックして家探しをしましょう。
保育園探しの難易度は、エリアによって大きく差があります。出産後も夫婦で働き続けるなら、地域の認可保育園の待機児童の状況をチェックしましょう。通勤ルートと保育園の送迎ルートをシミュレーションし、なるべく日々の負担が少ない場所がおすすめです。待機児童の多い地域では、複数の保育園に希望を出すことも。少し遠くの保育園まで考慮に入れる必要があります。最近は、妊娠前から保育園探しや見学を始める方も増えています。
子供が生まれると、泣き声や子供の足音、騒ぐ声など、コントロールしにくい生活音が増えます。階下への足音が気にならない戸建て住宅や、防音に優れた鉄筋コンクリートのマンションなど、騒音トラブルが起きにくい住宅を選びましょう。単身者が多いエリアよりも、ファミリー世帯が多い方が子供の立てる音に慣れており、生活時間が似ているため騒音トラブルになりにくいです。
スーパーや公園、ドラッグストア、小児科などが近いと、子供ができてからの日常生活に便利です。主な移動手段が電車か自家用車か、自転車かによっても事情は異なります。妊娠中の場合は、転院する産婦人科も探しましょう。また、子供の医療費や各種助成などのサポートは、自治体によって差があります。自治体によっては子供の医療費が無料というところや、出産祝い金が出るところも。住みたい地域の子育て政策についても、ぜひ調べてみてください。
→お子様を授かったことをきっかけに家探しをスタートされた事例はこちら
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詳しくはこちら＞＞出産後に住宅を探す場合、現在の子供との生活はもちろん、将来のことまで考えて家探しをすることが大切です。ずっと同じ家に住む場合、子供が小学校、中学校、高校と成長したときのことも考えましょう。
産後1ヶ月は、引っ越し準備などの作業は控えましょう。産後3～6ヶ月くらいで体調が回復した頃からが目安です。産後すぐは母体に負担もあり赤ちゃんとの長距離移動は大変です。しかし、生後半年をすぎると、今度は寝返りやハイハイなど動き出して、作業が大変になることも。引っ越しでは家具の移動で危険も伴うため、赤ちゃんの預け先を確保した方が良いかもしれません。
子供がある程度大きくなってから住宅購入する場合、転校させたくないなら小学校入学前までの引っ越しがベストです。小学校の学区でも、エリアを絞り込むことができます。ただし子供が保育園へ通っている場合、転居先の保育園の空きもチェックする必要があります。
→小学校への入学のタイミングに合わせてご購入されたお客様の事例はこちら
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詳しくはこちら＞＞出産後に家を探す場合、子供の保育園や学童のことを考えます。住みたいエリアの自治体に連絡するなどして調べましょう。
共働き家庭で乳児がいる場合、転居先の保育園の空き状況をチェックします。自治体の担当部署に連絡すると、空き状況だけでなく、入園しやすい時期などを教えてもらえる場合もあります。募集時期に合わせて引っ越しのタイミングを考える必要もあるため、家探しは早めに始めましょう。
小学生以上なら学校の心配はありませんが、低学年のうちは放課後に過ごす場所を決めておく必要があります。共働きで近くに祖父母など預かってくれる人がいない場合は、学童の空き状況をチェックしましょう。学童によって小学校6年生まで通えたり、延長保育があったりするところもあります。中学高校受験を視野に入れている場合、通学ルートや塾通いも考えてエリアを選びましょう。
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詳しくはこちら＞＞マイホームの購入時期を考えるにあたって、資金計画はとても大切です。住宅購入にかかる費用はもちろん、ライフイベントごとにかかる生活資金も把握しておきましょう。
国土交通省の「2020年度住宅市場動向調査」によると、三大都市圏（首都圏・中京圏・近畿圏）におけるマンションの平均購入資金とリフォーム資金は以下のとおりです。
| 平均資金 | 自己資金比率 | 頭金の平均 | |
| 新築マンション | 4,639万円 | 34.3％ | 約1,591万円 |
| 中古マンション | 2,263万円 | 43.2％ | 約978万円 |
| リフォーム | 181万円 | ― | ― |
新築マンションに比べると、中古マンション＋リフォームのほうが約2千万円安くなっています。多くの方が住宅ローンを利用されており、平均で1,000〜1,500万円の頭金を支払っている計算に。ただしこれは平均値なので、ほとんど頭金をださずに購入されている方ももちろんいらっしゃいます。
住宅ローンを組むときには、将来かかるお子さんの教育資金についてもあわせて考えておくと安心です。出費が増えるタイミングを知っておくことで、その時期にあわせた貯蓄の計画を立てられます。
平成30年度の文部科学省の「子供の学習費調査 」と、日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査 」によると、子供一人あたりの平均的な学習費の総額は以下のとおりです。
| 公立 | 私立 | |
| 幼稚園 | 22万3,647円 | 52万7,916円 |
| 小学校 | 32万1,281円 | 159万8,691円 |
| 中学校 | 48万8,397円 | 140万6,433円 |
| 高校 | 45万7,380円 | 96万9,911円 |
| 大学 | 539万3,000円（国公立） | 730万8,000円（私立文系） |
| 合計 | 688万3,705円 | 1,181万951円 |
たとえばオール公立で進んだとすると、大学卒業までかかる費用は約688万円。このほかに塾や習い事などで出費が増えることもあるでしょう。
ただし2019年10月から幼稚園・保育園の年少〜年長の保育料が無償化され、未就学児の教育費は大幅に節約できるようになりました。最もお金のかかる大学進学時に備えて、なるべく貯金しておくとよいでしょう。
今は元気なご両親も、いつか介護が必要になる日がくるかもしれません。住宅購入費と教育費用に加えて、介護にかかる費用も把握しておかれることをおすすめします。
生命保険文化センターが実施した平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、介護費用は、一時費用（住宅改造や介護用ベッド購入など）に平均69万円、月々平均7.8万円となっています。
介護期間は平均54.5ヶ月（4年7ヶ月）ですが、もっと長期にわたって介護が必要になるケースももちろんあります。余裕をもって備えておくと安心です。
人生には大学進学や親の介護で支出が増えたり、育休や時短勤務で収入が減ったりする時期があるものです。「両親80歳、夫婦50歳、子20歳」といったように、大学進学と介護の時期が重なってしまうご家庭もあるでしょう。支出増・収入減に備えて、お金をためやすい時期にしっかりと貯めておくことが大切です。
お金の貯め時は、主に次の4つです。
①独身時代
②出産前の共働き時代
③子どもが年少〜小学生まで（教育費が少ない）
④子どもの独立後〜介護が始まるまで
こういった時期には、どうしても車を買ったり旅行へ行ったりと、財布の紐が緩くなりがちです。収入が増えた分だけ生活レベルが上がって、全然貯金は貯まらない…とならないように、しっかりと資金計画を立てて必要額を貯めておきましょう。
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詳しくはこちら＞＞一つの場所で落ち着いて子育てをしたいという方や早めに資産形成しておきたい方は出産前、出産後の生活や仕事のことが具体的にわかってから戦略を練りたいという方は出産後の家探しがおすすめです。住宅ローンのこと、将来的なライフプラン、保育園や学区のことなどよく調べてから物件選びをしましょう。出産前にするか出産後にするか迷っている場合、まずは住みたいエリアの保育園事情などを調べてみて決めるのがおすすめです。
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