2025年4月から新築住宅で省エネ基準への適合が義務化されます。ZEH基準は省エネ基準を上回る性能が求められますが、どのような違いがあるのでしょうか。
ZEHとは何か概要やZEHの4つの基準について押さえたうえで、省エネ性能に関わる他の基準にも触れていきます。
CONTENTS
ZEH基準とは、住宅のエネルギー消費を抑えながら、再生可能エネルギーを活用して年間のエネルギー収支ゼロを目指すための性能要件です。
そのためZEHでは、「高断熱」「省エネ」「創エネ」といった仕組みに加え、エネルギー収支の基準を満たすことで、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）として認められます。
本記事では、ZEH基準の基本的な考え方と、ZEH住宅に必要とされる4つの条件を中心に、仕組みや基準の内容をわかりやすく解説します。
【この記事のポイント】
• ZEH基準は住宅のエネルギー性能を定める基準
• 高断熱・省エネ・創エネなどの条件を満たす必要がある
• 年間エネルギー収支ゼロを目指す住宅がZEH
• ZEHの4つの基準を理解すると住宅性能の考え方がわかる
ZEH（ゼッチ）とは、「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」を略した言葉です。年間のエネルギー消費量から年間で創り出したエネルギー量を引いた収支がゼロ以下になる住宅をいいます。
ZEHでは、断熱性能や省エネ性能の向上を図るとともに、太陽光発電などでの再生可能エネルギーシステムを導入してエネルギーを創り、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロ以下にします。一次エネルギー消費量とは、建物で使われている冷暖房や換気、給湯、照明の各設備の消費エネルギー量から、太陽光発電システムなどによって生み出すエネルギー量を引いたものをいいます。
ZEHには3つの必要要素があり、「高断熱」「省エネ」「創エネ」です。
ZEHの基本的な考え方は、「使うエネルギー≦創るエネルギー」というバランスを目指すことです。住宅で消費するエネルギー量をできるだけ減らし、太陽光発電などで創り出すエネルギーによって補うことで、年間のエネルギー収支ゼロに近づけます。
ZEHの考え方は、次の流れで整理できます。
①住宅のエネルギー消費を減らす
↓
②再生可能エネルギーで補う
↓
③年間のエネルギー収支をゼロに近づける
という流れになります。ZEHでは、この仕組みを実現するために、「高断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの要素が重要とされています。ここからは、3つの要素についてそれぞれ詳しく見ていきましょう。
参照：経済産業省｜ＺＥＨの定義（改定版）＜戸建住宅＞｜平成３１年２月（P4）
従来の住宅では、夏に気温が上昇すると室内が暑くなり、冬に気温が低下すると室内が寒くなることから、冷暖房に多くのエネルギーを必要としました。ZEHでは、屋根や壁、床へ断熱材を使用し、窓のサッシやガラスを断熱性・気密性の高いものにすることで高断熱化を図り、室内外に熱を伝えにくくします。
高断熱化により、冷暖房によるエネルギー消費量を削減するとともに、住宅内の温度が一定に保たれやすくなり、快適に暮らしやすい住まいになります。
省エネとは、エネルギー使用量の少ない、つまりエネルギー効率のよい設備機器を使用し、省エネルギー化を図ることをいいます。
ZEHでは、建物の中で使用する空調、照明、給湯、換気の各設備機器を省エネ性能の高いものを設置し、消費エネルギー量の削減を図ります。具体的には省エネエアコン、LED照明、エコキュートやエコジョーズといったの高効率給湯器、熱交換換気の換気設備などが該当します。また、省エネ設備の導入は光熱費の削減にもつながります。
創エネは文字通り、エネルギーを創ること。再生可能エネルギー設備の中でも、太陽光発電システムを設置するケースが多く、蓄電池も併せて備えるのが一般的です。余った電力は電力会社に売ることもできますが、蓄電池に貯めておくと、曇りや雨など天気の悪い日や夜間に貯めておいた電力を使えます。また、蓄電池は災害時の備えとしても有効です。
ZEHでは、創エネによって創り出すエネルギー量が、一次エネルギー消費量を上回るように設計します。
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ZEHとして認められる住宅には、断熱性能やエネルギー消費量などについて一定の基準が定められています。住宅のエネルギー消費を減らしながら、再生可能エネルギーによって補うことで、年間のエネルギー収支ゼロを目指すことが基本的な考え方です。
そのためZEHでは、「高断熱」「省エネ」「創エネ」、そしてそれらを組み合わせた「エネルギー収支」という4つの基準が設けられています。
まずは、ZEH基準の全体像を以下の表で整理します。続いて、それぞれの基準の内容について詳しく見ていきましょう。
| 基準 | 内容 |
|---|---|
| ① 高断熱 | UA値0.4〜0.6以下 |
| ② 省エネ | 一次エネルギー消費量20%以上削減 |
| ③ 創エネ | 再生可能エネルギーを導入 |
| ④ エネルギー収支 | 年間一次エネルギー消費量100%以上削減 |
参照：経済産業省｜ＺＥＨの定義（改定版）＜戸建住宅＞｜平成３１年２月（P5）
ZEHの基準の一つが、住宅の断熱性能を示す「外皮性能（がいひせいのう）」です。その指標として使われるのがUA値（外皮平均熱貫流率）です。
UA値とは、住宅の屋根・外壁・床・窓など、建物の外側を構成する部分（外皮）から、どれくらい熱が逃げやすいかを示す数値のこと。単位は「W/㎡･K」で示され、数値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性能が高い住宅と評価されます。
ZEHでは、寒冷地では温暖な地域と比べてより高い断熱性能が求められており、地域の気候条件に応じて基準が設定されている点が特徴です。一般的にはUA値0.4〜0.6以下の水準がZEH基準の目安とされています。この基準を満たすには、屋根や外壁、床に断熱材を施工することに加え、断熱性能の高い窓やサッシを採用するなどの工夫が欠かせません。
断熱性能を高めると外気温の影響を受けにくくなり、室内の温度を保ちやすくなります。その結果、冷暖房の使用量が抑えられ、住宅全体のエネルギー消費量の削減にもつながります。
ZEHにおいてまず重視されるのは、こうした高断熱によってエネルギー消費を抑える住宅性能の確保です。
ZEHでは、住宅で使用するエネルギー量を削減することが重要な基準のひとつです。そのため、一次エネルギー消費量を一般的な住宅の基準値と比べて20％以上削減することが求められています。
一次エネルギー消費量とは、住宅の冷暖房・給湯・照明・換気などで使われるエネルギー量を熱量に換算し、合計して評価する指標です。住宅全体でどれくらいエネルギーを消費しているかを総合的に評価するための指標です。
例えば、高効率エアコンやLED照明、高効率給湯器などの設備を導入することで、住宅で使用するエネルギー量を抑えることができます。設備の効率を高めてエネルギー消費を減らすことが、ZEHにおける省エネの考え方です。
ZEHでは、省エネによってエネルギー消費量を減らすだけでなく、住宅でエネルギーを創り出すことも基準の一つです。年間のエネルギー収支をゼロに近づけるため、太陽光発電などの再生可能エネルギー設備を導入することが求められています。
再生可能エネルギーとは、太陽光や風力、水力など、自然界に存在し繰り返し利用できるエネルギーのことです。住宅分野では、屋根に設置する太陽光発電システムが代表的な設備として多く利用されています。
住宅で発電した電力は、家庭内で使用できるほか、余った電力を電力会社へ売電することも可能です。また、蓄電池を併用すると、夜間や停電時にも電力を活用できる仕組みになります。
ZEHでは、省エネによってエネルギー消費量を削減したうえで、再生可能エネルギーによって年間のエネルギー収支ゼロを目指します。そのため、基準となる一次エネルギー消費量から100％以上削減することが要件とされています。
この状態は一般的に「エネルギー収支ゼロ」と呼ばれます。ただし、常に自宅で発電した電力だけで生活するという意味ではありません。時間帯や天候によっては電力会社から電気を購入する場合もあります。
年間を通して見ると、住宅で創り出すエネルギー量が使用するエネルギー量と同等またはそれ以上になる状態を目指す考え方です。省エネと創エネを組み合わせて実現するのが、ZEHの大きな特徴です。
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住宅の省エネ性能を考える際には、「省エネ基準」「ZEH」「HEAT20」といった指標が用いられます。
主な違いを以下の表にまとめました。
| 性能レベル | 指標 | 概要 |
|---|---|---|
| 基本 | 省エネ基準 | 国が定める住宅の最低限の省エネ性能 |
| 高 | ZEH | 省エネ基準より厳しい断熱・一次エネルギー基準＋再エネ導入 |
| 最高水準の目安 | HEAT20 | 断熱水準をG1〜G3で示す民間指標 |
ここからは、この3つの指標の詳細についてみていきましょう。
参照：
資源エネルギー庁｜省エネ住宅とは
資源エネルギー庁｜ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会（略称名：HEAT20）
省エネ基準とは、建物が備えるべき省エネ性能を確保するために定められた建築物の構造と設備に関する基準です。省エネ基準は、省エネ法の改正によって改定が行われ、現行の平成28年省エネ基準は、2016年4月に一部施行・2017年4月に完全施行された建築物省エネ法にもとづいています。
省エネ基準は、一次エネルギー消費量基準と外皮基準からなります。
一次エネルギー消費量基準は、一次エネルギー消費量が基準値以下となることが求められます。一次エネルギー消費量は「空調エネルギー消費量」「換気エネルギー消費量」「照明エネルギー消費量」「給湯エネルギー消費量」「昇降機エネルギー消費量（非住宅用途のみ）」「その他エネルギー消費量（OA機器等）」の合計から「太陽光発電設備等による創エネ量（自家消費分）」を引いて算出します。
外皮基準は住宅にのみ適用されます。外皮総熱損失量を外皮総面積で割って算出した外皮平均熱貫流率（UA）が基準以下となることが求められます。
ZEH基準は、前述した4つの基準が設けられています。1つ目は、地域区分により定められた強化外皮基準UA値0.4～0.6以下であること。2つ目は平成28年省エネ基準である基準一次エネルギー消費量より、一次エネルギー消費量を20％以上削減すること。3つ目は、太陽光発電システムなどの再生可能エネルギー設備を導入すること。4つ目は、再生可能エネルギーを差し引いて、基準一次エネルギー消費量から一次エネルギー消費量の100％以上の削減です。
ZEH基準は、建物で使うエネルギー量から太陽光発電システムなどによってつくったエネルギー量を引くと0以下となる基準です。
HEAT20とは、「一般社団法人20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会」の略称・故障です。2009年に住宅・建材生産者団体の有志によって、2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」として発足し、2020年に一般社団法人に移行しました。
HEAT20では、住宅外皮水準G1～G3を設定。地域区分ごとに室温（NEB）とエネルギー（EB）でそれぞれ2つずつの指標を設定し、4つの指標による住宅シナリオを満たすことを目標としています。
室温（NEB）は、暖房期の最低室温による指標と、室内が15℃未満になる時間・面積の割合による指標が設けられています。エネルギー（EB）では、平成28年省エネ基準からの暖房負荷削減率と全館連続暖房時の暖房負荷増減率による指標があります。
たとえば、G1の家の基準をみていくと、1・2地域では冬期間の室温がおおむね13℃を下回らず、室温が15℃未満となるのが3％程度、平成28年省エネ基準の家に対する暖房負荷削減率は20％です。3～7地域では、冬期間の室温がおおむね10℃を下回らず、室温が15℃未満となるのが3地域は15％程度、4～7地域は20％程度。平成28年省エネ基準の家に対する暖房負荷削減率は30％です。
参照：一般社団法人20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会「HEAT20の家─手に入れよう豊かなくらし」
省エネ基準とZEH基準を比較すると、ZEH基準は一次エネルギー消費量基準と外皮平均熱貫流率（UA）のいずれも、省エネ基準よりも厳しい基準が設けられています。
また、HEAT20による住宅外皮水準G1～G3のいずれも、省エネ基準やZEH基準よりも厳しい基準となっています。
ただし、省エネ基準やZEH基準では、外皮平均熱貫流率UA値を満たすことが、基準の一つとなっていますが、HEAT20では外皮平均熱貫流率UA値は目安として位置づけているという違いがあります。HEAT20が目指すのは住宅シナリオと呼ばれる基準です。
ZEH基準を超える高断熱住宅を建てたい場合は、HEAT20による住宅外皮水準G1～G3を目指すという方法もあります。
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省エネ性能の高いZEHは、光熱費の削減が見込めるほか、健康で快適な暮らしが送れる、蓄電池が非常時の備えとなるといったメリットがあります。また、資産価値が維持できる可能性があることも、ZEHの魅力です。
ZEHはエネルギー効率のよい設備を設置しているため、光熱費を削減できます。また、高断熱仕様により、冷暖房などにかかる光熱費の削減につながります。
さらに、太陽光発電システムによる自家発電によって、電力会社から買う電気使用量が減ります。また、余剰電力を電力会社に売却することで収益化が見込めることもメリットに挙げられます。
ZEHは断熱材の使用や高い断熱性能を持つサッシやガラスの設置により、室内が外気温の影響を受けにくくなります。夏は涼しく、冬は暖かい快適に過ごせる環境を得られるというメリットがあります。また、冬場には冷たい外気が伝わりにくいため、結露の発生も抑制できます。
ZEHでは、太陽光発電システムと蓄電池をセットで設置するのが一般的です。蓄電池で日中に余った電力を貯めておくほか、電気代が安い時間帯に充電しておくと、災害などによる停電時に、非常用電源として活用できるというメリットがあります。
ヒートショックによる脳卒中や心筋梗塞は、入浴時に暖かいリビングから、寒い洗面脱衣室や浴室に移動し、温かいお風呂に入るなど、急激な温度変化によって血圧が上下するのが原因です。ZEHは高断熱仕様により、外気温の影響を受けにくいことから、部屋ごとの温度差が少なくなり、ヒートショックのリスクの軽減につながります。
また、結露を抑制できれば、カビやダニによるアレルギーのリスクを軽減できます。
ZEHは、一般社団法人住宅性能評価・表示協会による「BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）」の認証を取得し、第三者機関によって省エネ性能の客観的な評価を受けることで、資産価値を高く保てる可能性があることもメリットに挙げられます。BELSでは、一次エネルギーの消費量が、1つ星から5つ星の5段階で評価されます。
これにより、類似する立地条件や築年数、広さの物件と比較して、将来的に高値で売却できる可能性があります。
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ZEH住宅の普及を促進するため、国ではZEH水準の住宅を建築・購入する場合に補助金制度を設けています。代表的な制度の一つが、経済産業省・国土交通省・環境省が連携[日村1] して実施する「戸建住宅ZEH化等支援事業」[日村2] です。
この制度では、ZEH基準を満たす住宅を新築する場合、1戸あたり55万円程度の補助が設定されており、より高い性能を満たすZEH＋の場合には90万円程度の補助が設定されています。さらに、蓄電池などの設備を導入する場合には追加補助が設けられるケースもあります。
申請対象は、新築住宅を建築または購入する個人や住宅販売事業者などで、ZEHビルダー・プランナーとして登録された事業者が関与する住宅であることなどの要件が設けられています。
制度は年度ごとに予算や要件が見直される可能性があり、公募期間や補助額が変更される場合もあるため、最新の公募要領を確認しましょう。
参照：一般社団法人環境共創イニシアチブ｜2025年の経済産業省と環境省のZEH補助金について
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詳しくはこちら＞＞ZEH基準について調べていると、「省エネ住宅との違い」や「マンションでも可能なのか」など、基本的な疑問を持つ方も多いかもしれません。
ここでは、ZEH基準に関するよくある質問をQ&A形式で整理しました。要点を確認したい場合にも理解しやすいよう、ポイントをわかりやすくまとめています。
ZEHと省エネ住宅は同じ意味ではありません。
省エネ住宅は、国が定める省エネ基準などを満たし、住宅のエネルギー消費量を抑える性能を持つ住宅の総称です。一方ZEHは、その省エネ性能をさらに高めたうえで、太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入し、年間の一次エネルギー消費量の収支ゼロを目指す住宅とされています。つまりZEHは、省エネ住宅の中でもより高い性能水準を目指す住宅と言えます。
マンションでもZEHを目指すことは可能です。集合住宅の場合は「ZEH-M（ゼッチ・マンション）」と呼ばれ、断熱性能の向上や高効率設備による省エネ化に加え、再生可能エネルギーの導入などによって、建物全体のエネルギー消費量の削減を目指します。
なお、ZEH-Mの普及は国の補助事業として進められており、登録されたデベロッパーなどの補助事業者が制度を活用して整備する仕組みになっています。
2025年4月以降は、すべての新築住宅で省エネ基準への適合が義務化されています。改正建築物省エネ法の施行により、これまで任意だった住宅も対象となり、断熱性能や一次エネルギー消費量などの基準を満たす必要があります。
ZEHは、この省エネ基準を満たしたうえで、さらに再生可能エネルギーを導入し、年間のエネルギー収支ゼロを目指す住宅です。国は2030年までに、新築住宅でZEH水準の省エネ性能を確保することを目標に掲げています。
ZEH基準とは、住宅のエネルギー消費を抑えながら再生可能エネルギーを活用し、年間のエネルギー収支ゼロを目指すための性能基準です。高断熱・省エネ・創エネの仕組みを組み合わせることで、エネルギー消費を抑えながら快適な住環境を目指します。本記事では、ZEHの基本的な考え方や4つの基準について整理してきました。
近年は住宅の省エネ化が進んでおり、ZEH水準の性能を検討することは、光熱費の削減や快適性の向上といった観点からも関心が高まっています。
住宅の条件や地域によって適した性能や設備は異なるため、住まいづくりを検討する際には、専門家に相談しながら進めることも一つの方法といえるでしょう。
ZEH水準の住まいを実現するには、断熱性能や設備計画、エネルギー設計などを総合的に検討することが大切です。
グローバルベイスでは、中古マンションのリノベーションを通じてZEH水準の住戸づくりをサポートしています。断熱性能の向上や高効率設備の導入など、省エネ性能に配慮した住まいづくりの提案が可能です。
ZEH水準のマンションや、省エネ性能を意識したリノベーションを検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。
