マイホームを購入するにあたって、マンションと戸建てのどちらがよいのか悩む人は多いのではないでしょうか。
今回は中古マンションのメリット・デメリット、中古戸建てのメリット・デメリットを解説。さらに維持管理コストや資産価値、耐震性や安全性、ご近所付き合いといった様々な視点から、マンションと戸建てを比較していきます。
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マンションの構造は、RC造（鉄筋コンクリート造）やSRC（鉄骨鉄筋コンクリート造）が中心です。建物の強度が高く、耐火性にも優れているのが特徴です。
一方、戸建ての構造は物件によって異なり、木造軸組工法が中心です。ツーバイフォー工法やRC造のほか、プレハブ工法（木質系・鉄骨系・コンクリート系・ユニット系）を用いた住宅もあります。
マンションの構造に用いられているRC造は、柱や梁などの躯体が、引張力に強い鉄筋と圧縮に強いコンクリートで作られているのが特徴です。SRC造も柱や梁に鉄筋とコンクリートを使っていますが、さらに鉄骨を支柱に用いているという違いがあります。SRC造はタワーマンションなどの高層マンションなどで用いられています。
ただし、賃貸物件では、3階建て以上の建物をマンションとして区分している場合もあります。
集合住宅のうち、アパートの構造は木造と軽量鉄骨造、プレハブ造が中心です。
木造は耐火性や防音性、耐震性の面でRC造に劣りますが、建設コストが安いというメリットがあります。
また、鉄骨造のうち、鋼材の厚みが6mm未満のものが軽量鉄骨造に該当します。軽量鉄骨造も防音性の面では劣り、耐火性や耐震性もRC造ほどは高くありませんが、RC造よりも建設コストを抑えられます。
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首都圏を中心とした不動産価格の高騰により、新築時よりも価格が高騰しているマンションもありますが、一般的にマンションは築年数の経過とともに価格が下がるため、中古マンションは新築マンションよりも購入費用を抑えられることがメリットです。
また、実際に現地で眺望や日当たり、風通し、あるいは管理状態や居住者層などの環境を確認して検討できるのも、中古マンションならではのメリットといえます。
中古マンションは新築マンションよりも豊富な選択肢があるのも魅力。立地条件のよいマンションを新築物件よりも割安で手に入れられることから、快適な暮らしとコストのバランスがよいといえます。
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一般的に築年数が経過したマンションは、修繕積立金が高いケースがあります。現状では修繕積立金の徴収額が低く抑えられ、十分に積み立てが行われていないケースでは、今後値上がりする可能性がある点に注意が必要です。
また、新築マンションと比較すると、建物の断熱性能や遮音性能が低い可能性があることもデメリットです。
とはいえ、専有部分の内装や設備はリノベーションで一新することができます。ただし、管理規約で床材の遮音性能が規定されていることが多く、床材や水回りの位置の変更に制約が設けられているケースがある点にも注意しましょう。
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中古アパートを購入して賃貸運用する場合には、購入費用を抑えられることがメリットです。新築アパートを購入する場合と比較して初期費用が安いため、利回りが高くなりやすいです。
また、オーナーチェンジ物件は、すぐに家賃収入が入ることもメリットに挙げられます。これまでの入居状況から空室率を判断できるため、収益を想定しやすいのも魅力です。
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中古アパートの賃貸運用は、修繕コストが高くなりがちな点に注意が必要です。築年数の経過によって老朽化が進むと、設備の故障が頻発して修理費用がかさむことがあります。あるいは、外装や内装、設備の老朽化により、改修費用が発生することも考えられます。築年数の経過によって空室が目立つにようになると、入居者の確保のために大規模な改修が必要となることもあります。
中古アパートは初期費用を抑えられますが、維持費用が高くなりやすい点に留意しましょう。
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中古戸建ては新築戸建てを買う場合よりも、購入費用を抑えられることから、立地条件や広さにこだわった物件探しができます。中古マンションとの比較では、建物が老朽化しても、土地の資産価値が残ることもメリットといえます。
また、マンションは自由にリノベーションできるのは専有部分のみなのに対して、戸建ては外観や外構を含めて自由にリノベーションできます。マンションのように、リノベーションに関する管理規約による制約もありません。
さらに新築に限ったことではありませんが、戸建ては自由にペットを飼ったり、ガーデニングを楽しんだりすることもできるなど、暮らしの自由度も高いといえるでしょう。
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中古戸建ては、建物の内部の構造の見えない部分の状態を購入時に確認できないことがデメリットです。ただし、インスペクションを実施すると、通常、目視や計測によって把握できる範囲内で、建物の劣化や不具合の状態を知ることができます。
中古住宅の築年数や維持・管理状況によっては、躯体の補強工事や断熱工事、外壁や屋根の改修工事、住宅設備の交換工事などに多額の費用が掛かる点に注意が必要です。あるいは、現状では大規模な修繕工事は必要はなくても、新築と比較すると購入してから、外装や内装、設備などの修繕や交換などの工事が必要になるタイミングが早いことに留意しておきましょう。
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| 項目 | マンション | 戸建て |
|---|---|---|
| 管理費 （月額/平均額） | 【駐車場代などからの充当額を含まない平均額】 1万1,503円 （158.6円/平米） | なし |
| 管理費 （月額/平均額） | 【駐車場代などからの充当額を含む平均額】 1万7,103円 （230.1円/平米） | なし |
| 修繕積立金 （月額/平均額） | 【駐車場代などからの充当額を含まない平均額】 1万3,054円 （181.9円/平米） | なし (自己負担) |
| 修繕積立金 （月額/平均額） | 【駐車場代などからの充当額を含む平均額】 平均：1万3,378円 （186.5円/平米） | なし (自己負担) |
| 駐車場代 （月額/相場） | 数千円～数万円程度 | なし |
| 火災保険料 （年額/相場） | 【火災保険（建物＋家財）】 1万円～1万円台半ば程度 | 【火災保険（建物＋家財）】 2万円台半ば～3万円程度 |
| 火災保険料 （年額/相場） | 【火災保険＋地震保険】 3万円程度 | 【火災保険＋地震保険】 6万円程度 |
※管理費・修繕積立金の平均額は、国土交通省の「令和5年度マンション総合調査」による。
マンションと戸建ては、維持費・ランニングコストの仕組みが異なります。
マンションでは管理費、修繕積立金、（駐車場を借りている場合の）駐車場代のほか、専有部分の修繕費用が必要です。マンションでは、共用部分の修繕費用は区分所有者で構成される管理組合が徴収する修繕積立金が充てられます。専有部分の修繕費用は自己負担です。
これに対して、戸建ては管理費や修繕積立金、駐車代は不要です。ただし、老朽化に備えて修繕費用を自分で用意しておく必要があります。
固定資産税はマンションも戸建ても発生します。また、住宅ローンを利用する場合には、金融機関から火災保険への加入が必須とされるのが一般的です。
管理費はマンションのみでかかる費用であり、戸建てでは発生しません。
管理費は共用部分の日常的な維持管理のための費用として、管理組合が徴収します。管理員の人件費、エントランスや共用廊下、階段、ゴミ置き場などの清掃費用、共用部分の光熱費、エレベーターなどの設備の保守点検費用、植栽の剪定などの維持管理費用などが含まれています。
管理費はマンションによって異なり、大規模マンションの方が1戸あたりの負担は割安となります。ただし、サービスや共用部分の設備にもよるため、タワーマンションは高い傾向があります。
国土交通省の「令和5年度マンション総合調査」によると、1戸当たりの管理費の平均額は1万1,503円、1平米あたり158.6円です。駐車場などからの充当額を含めた平均額は1万7,103円、1平米あたり230.1円となっています。
参照/国土交通省｜令和5年度マンション総合調査結果〔概要編〕
参照/国土交通省｜令和5年度マンション総合調査結果〔データ編〕管理組合向け調査の結果
マンションでは共用部分の修繕費用として、管理組合が修繕積立金を徴収するのに対して、戸建てでは修繕費用はすべて自分で賄うという違いがあります。マンションの管理組合では、長期修繕計画にもとづいて、13年に1回程度実施する大規模修繕工事に備えて、修繕積立金を積み立てています。
修繕積立金の徴収方法には、将来、修繕に必要な額を按分して徴収する均等積立方式と、新築当初の金額を抑えて段階的に増額していく段階増額積立方式があります。
修繕積立金は築年数が経過したマンションや小規模な物件の方が、負担が大きい傾向にあります。また、プールが設けられているなど、備えられている共用施設によっては修繕コストがかかるため、修繕積立金が高くなります。
国土交通省の「令和5年度マンション総合調査」によると、修繕積立金の平均額は1万3,054円、1平米あたり181.9円です。駐車場などからの充当額を含めた平均額は、1万3,378円、1平米あたり186.5円となっています。
戸建て住宅は管理費や修繕積立金が不要なため、維持・管理コストがかからないようにも見えます。戸建て住宅にはマンションのような共用部分がなく、庭などを自分で清掃すれば、毎月の特別な費用はかかりません。
ただし、戸建て住宅では修繕積立金として、毎月決まった額は徴収されないものの、自分で計画的に修繕費用を積み立てておく必要があります。とはいえ、「教育費がかさむ時期には修繕を控える」「老後は部分的な修繕のみにする」など、ライフプランに合わせて自分で修繕計画を決めることができます。
戸建住宅でメンテナンス費用が発生するのは、主に築10年を過ぎたタイミングからです。定期的に外壁や屋根、バルコニーなどのメンテナンス費用が発生し、すべて自己負担となるのが、マンションとの大きな違いといえます。築30年が経過するまでに必要な外壁や屋根のメンテナンス費用の目安は、素材によって200万円～500万円程度と幅があります。
また、築20年～30年前後が経過すると、キッチンやユニットバス、給湯器、温水洗浄便座、床暖房などの交換や、フローリングや壁紙などの内装材の貼り替えの時期を迎えます。ただし、設備機器の交換や内装材の貼り替えといったリフォームが必要になるのは、マンションの専有部分と同様です。
火災保険は商品による違いがありますが、火災や爆発、落雷、風災、雪災、水災、盗難など、住まいへの損害に備える補償内容となっているのが一般的です。
住宅ローンを利用してマンションや戸建てを購入する場合には、金融機関は物件を担保としているため、火災保険への加入を必須としているケースがほとんどです。火災保険に入らずに、万が一火災が起こってしまうと、ローンだけが残ることになります。
また、火災保険の補償対象は建物と家財に分かれています。住宅ローンの借入で必須とされるのは建物のみですが、家財へも加入しておくと安心です。さらに、万が一に備えて地震保険への加入も検討しましょう。
マンションと戸建ての火災保険料を比較すると、同じ物件価格であれば、戸建ての方が高いのが一般的です。これには理由が2つあり、1つ目は補償範囲の違いです。戸建ては建物全体が火災保険の補償になるのに対して、マンションは専有部分のみです。共用部分は、管理組合で火災保険に加入するのが一般的です。
また、2つ目として構造の違いが挙げられます。火災保険の保険料は、構造が保険料に大きく影響する要素となっています。火災保険では、「M構造：コンクリート造のマンションなど」「T構造：鉄骨造の一戸建てなど」「H構造：M構造・T構造に該当しない木造の一戸建てなど」の3つの構造級別に分けられています。そのため、戸建ての主流な構造である木造軸組工法はH構造に該当するため、M構造のマンションよりも保険料が高くなります。
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マンションを購入した場合も、戸建てを購入した場合も、毎年、1月1日の所有者に対して、土地や建物に対する固定資産税が課されます。中古物件を購入した場合には、その年の固定資産税を所有期間に応じて、売買契約にあたって購入者が負担するのが一般的です。
また、都市計画区域内に立地している場合には、都市計画税も併せて徴収されます。
戸建ては所有する土地や建物全体にかかる固定資産税を支払います。これに対して、マンションは土地を区分所有者全員で共有しているため、敷地の持分割合に応じて負担するという違いがあります。そのため、マンションでは土地よりも建物に対する固定資産税の負担が大きくなります。
一般的に戸建てよりも、マンションの方が固定資産税が高い傾向があります。
＜固定資産税の計算式＞
◇土地の固定資産税＝土地の固定資産税評価額(課税標準額)×標準税率1.4%
◇建物の固定資産税＝建物の固定資産税評価額（課税標準額）×標準税率1.4%
土地の固定資産税評価額は地価公示価格の7割程度とされています。建物の固定資産税評価額は、「再建築価格×経年減点補正率」で算出されます。再建築価格とは、同じ建物を建てたときに必要となる建築費用を指します。経年減点補正率により、築年数の経過による価値の減少を反映しています。
また、固定資産税の税率は多くの自治体で標準税率の1.4％が用いられています。
＜住宅用地特例＞
◇小規模住宅用地（200平米以下の部分）：課税評価額×1/6
◇一般住宅用地（200平米を超える部分）：課税評価額×1/3
住宅用の土地には特例で軽減措置が設けられています。固定資産税は、200平米以下の部分は1/6、200平米を超える部分は1/3に軽減されます。
建物に対する固定資産税には、住宅用に関わる特例はありません。そのため、土地に対する固定資産税の負担が大きい戸建ての方が、特例による恩恵を受けられるという違いがあります。
参照/総務省｜固定資産税
関連記事/固定資産税の計算方法は？戸建てとマンションでシミュレーション
一般的に同程度の物件価格の場合に、マンションの方が戸建てよりも固定資産税が高いとされている理由として、主に2点が挙げられます。
1つ目は物件価格における土地と建物のそれぞれの価格が占める割合の違いです。
＜物件価格における土地・建物の割合のイメージ＞
| 種別 | マンション | 戸建て |
|---|---|---|
| 土地 | 30％前後 | 70％前後 |
| 建物 | 70％前後 | 30％前後 |
実際には立地や敷地面積、総戸数、建物のグレードなどによって異なりますが、大まかには物件価格における土地・建物の占める割合は、マンションは3：7、戸建ては7：3といったイメージです。
戸建ては物件価格において土地の占める割合が大きいため、住宅用地特例による恩恵が大きいといえます。一方、マンションも土地に関しては住宅用地特例の適用を受けられるものの、土地の占める割合が少ないため、減額のメリットが小さいのです。
＜耐用年数＞
マンション（RC造）：47年
戸建て（木造）：22年
法定耐用年数は構造によって異なり、RC造のマンションは47年、木造の戸建ては22年です。マンションは経年によって建物の価値が下がりにくいことも、固定資産税が高いとされる理由です。
＜新築住宅特例＞
| 住宅種別 | 期間 | 減額割合 |
|---|---|---|
| 一般住宅:3階建て以上の耐火構造 | 5年分 | 1/2 |
| 一般住宅:上記以外 | 3年分 | 1/2 |
| 長期優良住宅:3階建て以上の耐火構造 | 7年分 | 1/2 |
| 長期優良住宅:上記以外 | 5年分 | 1/2 |
新築住宅は居住部分にかかわる床面積120平米までを限度に、優遇措置が設けられています。減額される期間は、一般住宅と長期優良住宅、さらに3階建て以外の耐火構造の物件とそれ以外で異なります。いずれも減額割合は1/2です。
3階建て以上のRC造・SRC造のマンションは、3階建て以上の耐火構造に該当するため、一般住宅では5年間、固定資産税が減額されます。一方、一般住宅の木造の戸建てが減額を受けられるのは3年間です。
新築住宅特例に関しては、マンションの方が木造の戸建てよりも有利です。
新築住宅特例は、2026年3月31日までに新築された住宅が対象ですが、延長される可能性があります。
参照/総務省｜固定資産税
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マンションと戸建ての資産価値は、一概には比較できません。住宅の資産価値は、土地の価値と建物の価値で決まります。
マンションの方が経年によって建物としての価値が下がりにくいという特徴があります。一般的に木造の戸建ては、築20年を超えると、ほぼ土地の価値のみになります。とはいえ、戸建ては物件価格に占める土地の割合が大きく、建物の価値がなくなっても、土地の価値が残ります。また、建物の価値は維持管理状態によって変わるほか、長期優良住宅は建物の価値を維持しやすいことが期待できます。
また、資産価値に関して売却のしやすさという観点からみると、立地条件によります。駅近で利便性の高いマンションは流動性が高く、新築時よりも高値で売れることもあるなど、資産価値を維持しやすいといえます。
国土交通省が公表する不動産価格指数（令和6年11月・第3四半期分）によると、2013年からマンションの価格はほぼ右肩上がりに大幅に上昇しています。これに対して、戸建ても価格が上昇しているものの緩やかです。
マンションは価格が高騰し続けていることから、物件による差はありますが、資産価値が維持しやすいといえます。
マンションの資産価値が下がりにくいのは、RC造やSRC造のため、建物の価値が下がりにくい点と立地によるものです。
少し古い資料になりますが、国土交通省の「中古住宅流通、リフォーム市場の現状市場の現状」によると、築20年の時点でマンションの建物は新築時の60％程度の価値が残るのに対して、木造の戸建ては15%程度まで価値が下がります。
また、昨今では駅近志向が高まっているとされているため、駅近のマンションが人気を集めていることも、マンションが資産価値を維持しやすい要因です。
一般的に戸建ては築20年を過ぎると建物の資産価値が大きく低下しますが、土地の価値が残ります。また、戸建ては、任意のタイミングで自由に建て替えることができるのもメリットです。そのため、長期的な視点に立つと、戸建ての方が資産価値の面で有利なケースもあります。
そこで、戸建ての資産価値は土地の立地がカギとなります。戸建ても、資産価値を維持しやすいのは駅近の物件です。ただし、駅近といっても、徒歩10分圏内の土地は価格が高いため、徒歩15分圏内が目安となります。また、駅からの距離などの利便性以外の面では、落ち着いた街並みが形成されているなど、周辺環境も資産価値に関わるポイントです。
ただし、戸建ての資産価値は土地の価値や築年数によるものが大きいものの、建物に関しては維持管理状態も影響するため、適切なタイミングでメンテナンスを実施することが大切です。
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一般的にRC造のマンションは、木造の戸建てよりも建物の強度が高く、耐震性に優れています。ただし、戸建ては木造軸組み工法が中心ではありますが、ツーバイフォー工法や鉄骨造、RC造、プレハブ工法（木質系・鉄骨系・コンクリート系・ユニット系）など、様々な工法が用いられているため、一括りにはできません。また、築年数（建築確認申請が下りたとき）によって耐震基準が異なることからも、一概にはいえないのです。
防音性はRC造のマンションと木造の戸建てでは、マンションの方が優れています。とはいえ、マンションは集合住宅ならではの問題もあります。
防犯性は、特に最近の物件ではマンションの方が優れています。しかし、戸建てもセキュリティを強化できるため、備えられているセキュリティシステムによります。
| 耐震基準 | 建築確認の完了日 | 概要 |
|---|---|---|
| 旧耐震基準 | 1981年5月31日以前 | 中規模の地震（震度5強程度）では倒壊しない |
| 新耐震基準 | 1981年6月1日以降 | 中規模の地震（震度5強程度）では、ほとんど損傷しない 大規模の地震（震度6強～7程度）では、建物が倒壊しない |
| 2000年基準 | 2000年6月1日以降 | 「地盤に応じた基礎設計」「耐力壁の配置バランス」「構造上主要な部分の継ぎ目の接合金物の仕様の指定」など、主に木造に関わる規定を強化 |
マンションも戸建ても適用されている耐震基準によって、耐震性能が変わります。ただし、耐震基準は着工日や竣工日ではなく、建築確認が下りた時点のものが適用されている点に注意が必要です。築年数は適用されている耐震基準を推測する判断材料にはなります。また、旧耐震基準に該当する物件でも、耐震診断を受けて新耐震基準に適合していることが証明されている物件もあります。
2000年基準による変更は、主に木造の耐震基準の強化に関わる内容です。木造の中古戸建ての購入を検討する場合には、2000年基準を満たしている物件であれば安心です。
マンションに多いRC造やSRC造と、戸建てに多い木造の防音性を構造の面から比較すると、コンクリートを用いた構造のRC造やSRC造の方が優れています。ただし、窓のサッシやガラス、玄関ドアの防音性能にもよります。
また、マンションと戸建ての比較では、マンションは集合住宅のため、上下左右の住戸が接していることから、騒音の問題が起こりやすい傾向があります。上階からの足音や掃除機の音、あるいは隣接住戸のテレビの音や音楽、楽器の演奏などを巡って、トラブルに発展することもあります。壁や床のコンクリートが厚く、防音性に配慮した物件であっても、確実に足音などの個体伝播音を消音することはできないという点に留意しましょう。
マンションで騒音トラブルを避けるには、壁や床の厚みが防音性の高い物件や1階や角部屋の住戸を選ぶほか、リノベーションで遮音性能の高い床材を使用したり、室内窓を設置したりする方法があります。
関連記事/子育てしやすい住まいとは？マンションと戸建ての騒音問題・立地・間取り
一般的にはマンションの方が防犯性に優れており、既に防犯対策がされた環境で暮らせるという便利さもあります。
マンションは築古物件を除くと、オートロックやモニター付きインターフォン、防犯カメラが備えられている物件が中心で、部外者の侵入を防ぐ仕組みがあります。さらに、エントランスや各住戸の玄関に加えて、エレベーターの利用にも鍵を必要とするトリプルセキュリティを備えたマンションもみられます。
また、管理員が常駐するマンションは、人の目による不審者の侵入の抑止効果も期待できます。夜間は警備員が常駐して、パトロールを実施する24時間有人管理の物件もあり、夜間もスピード感のある対応が行われるため、より安心です。
一方、戸建ては、所有者の個別の対応となります。たとえば、庭を歩くと音が鳴る防犯砂利を敷く、防犯カメラやセンサーライトを設置するといった対策が考えられます。あるいは、ホームセキュリティーサービスを利用すると、防犯性を高めることが可能です。
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マンションは一般的に、周囲と適度な距離感を持って暮らしを送りやすいです。マンションによっては、「隣に住む人を知らない」ほど、近所付き合いが希薄なケースもあります。
一方、ファミリー向けの物件では、新築や築浅の時期に入居すると、同世代の子どもを持つ世帯が多く、子育てをしやすいのもメリットです。
また、近隣の住戸の居住者とトラブルになった場合に、直接、話し合って解決を図る方法以外にも、管理組合・管理会社に相談するという方法もとれます。
一般的には戸建ての方が近所付き合いを大切にする傾向があります。町内会の集まりやゴミの集積所の清掃当番などの付き合いがあるため、近所の居住者と円滑なコミュニケーションをとっていた方が暮らしやすいといえます。
関連記事/マンションや戸建て、アパートで近所付き合いは違う？トラブルを起こさないコツ
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基本的にマンションも戸建ても、リノベーションで自由に間取りや設備を変えることができます。
ただし、マンションでリノベーションできるのは専有部分のみです。また、管理規約によって、間取りの変更に制約が設けられているケースがあります。たとえば、管理規約で水回りの位置の移動が禁止されている場合には、他の部分は変えられても、水回りは動かせません。あるいは、オール電化マンションにガスを引くといったことも、現実的ではありません。
構造や法令の制限を除くと制限がない戸建ての方が、リノベーションによる間取りや設備の自由度が高いといえます。
戸建ては基本的に間取りを自由に変えられますが、構造と法令による制約があります。
戸建ての主な構造の木造軸組工法は、比較的、壁の位置を移動するといった、間取りの改変がしやすい構造です。ただし、構造上必要な柱や筋交いを撤去できないことがあります。そのため、リノベーションで2室を1室にする場合には、撤去できない柱や筋交いが残ることがあります。
これに対して、ツーバイフォー工法は床や壁、天井で支えているため、壁を撤去しにくく、間取りの改変が困難です。
また、法令に関わってくるのは主に増築をする場合です。増築ができるのは建ぺい率や容積率にゆとりがある場合に限られます。建ぺい率は敷地面積に対する建築面積の割合、容積率は敷地面積に対する延床面積の割合です。建ぺい率や容積率は都市計画などによって決められています。
関連記事/リフォームで抜けない柱って？見分け方や活用方法を解説
築年数にもよりますが、マンションの専有部分にはモニター付きインターフォンや浴室乾燥機、オートバス機能のある給湯器、床暖房といった設備が備わっているのが一般的です。キッチンにはディスポーザーのほか、食器洗い乾燥機が標準仕様でついている物件もあり、食事の後片付けの手間を軽減できます。
また、共用部分にはオートロックや防犯カメラといったセキュリティシステムのほか、24時間ゴミ出し可能な専用ゴミ置き場や宅配ボックスが設置されている物件もあり、自宅にいる時間が限られている人にも便利です、大規模なマンションの中には、キッズルームやパーティールーム、ゲストルーム、フィットネスジム、ミニ公園といった共用施設が設けられた利便性の高い物件もあります。
マンションも戸建てもリノベーションで、間取りや設備を変えることが可能です。ただし、構造上の制約がある場合があります。そこで、リノベーションを前提で中古物件を購入する場合には、リノベーション会社を決めておくと、希望する間取りに変更できるか相談しながら検討できます。
また、マンションの構造には柱と梁で支えるラーメン構造と、壁で支える壁式構造という種類があります。壁式構造は撤去できない間仕切壁があるケースがあり、間取り改変の自由度が高いのはラーメン構造の物件です。
さらにマンションは管理規約によってリノベーションに制約が設けられていることもあるため、不動産会社を通じて管理規約を取り寄せてチェックしておくと安心です。
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マンションと戸建てのどちらを選ぶべきかは、住む人の志向によって変わります。
マンションは立地を優先した物件をみつけやすく、設備や共用施設などからも利便性の高い暮らしを実現しやすい、セキュリティシステムが備えられていて安心感があるといったメリットがあります。管理費や修繕積立金の負担はありますが、効率の良い暮らしを実現しやすいといえます。また、駅近の物件を中心に資産価値を維持しやすいのも特徴です。
一方、戸建ては独立性が高いため、音の問題が起こりにくい、自分でメンテナンスの時期や方法を決められる、地域に根差して暮らしやすいといったメリットがあります。メンテナンス費用を自分で貯めておく必要がありますが、管理費や修繕積立金の負担がないため、月々のランニングコストは抑えられます。また、長い年月を経ても土地の価値は残るため、資産価値の面では立地がカギとなります。
マイホームでどんな暮らしを送りたいか、住まい探しで何を優先したいかといった点をポイントに、マンションと戸建てのどちらが向いているか考えてみましょう。
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