リフォームの予算オーバーへの対処方法、事前の工夫はなにができる？

リフォームは新築よりも費用を安く抑えられるのが一般的ですが、理想をすべて叶えようとすると、予算オーバーになってしまうことがあります。

そこで今回はリフォーム・リノベーションで予算オーバーとなった場合に、コストダウンで工夫できる点などを紹介していきます。

■リフォーム予算オーバーの主な原因と対処法

リフォーム会社の担当者と打ち合わせを行い、リフォームプランや見積書の提示を受けたところ、予算をオーバーしているケースは少なくありません。リフォームプランの打ち合わせを重ねていくうちに、リフォームで実現したいことの夢が膨らんでいき、もともとの要望よりも大幅に希望条件が膨らんでしまうと、予算オーバーとなってしまいがちです。また、ショールームなどで目にした高価格帯の商品に惹かれて、プランに盛り込んだ結果、予算オーバーとなってしまうケースもあります。

リフォーム費用を予算以内に抑えつつ、満足のいくリフォームプランにしていくには、希望条件に優先順位をつけることと、メリハリのあるお金のかけ方をすることがポイントです。

・予算オーバーの主な原因

リフォーム費用の予算オーバーは、希望を盛り込み過ぎていることと、内装材や設備などをグレードが高いものを選び過ぎていることが主な原因です。また、リフォーム会社に予算を明確に伝えていないと、予算を大幅に上回るプランが提示されることがあります。

予算に対して多くの要望を盛り込もうとすると、予算オーバーに陥りやすいです。リフォーム会社との打ち合わせを重ねていく中で、「ここにコレがあったら便利かも」「浴室にはこの機能も欲しい」など、理想がどんどん高くなって希望条件が増えていった結果、予算オーバーになってしまうこともあります。

また、内装材や設備はグレードによって大きく費用が異なるため、高いグレードのものにこだわると、高額なリフォーム費用が必要になります。サンプル帳やショールームで選んでいると、質感のよいものに惹かれて費用がかさむことがあります。

・予算オーバーへの対処法

リフォームプランが予算オーバーしている場合は、リフォームを実施する場所と使用する建材の見直しを行います。

大幅に予算をオーバーしている場合は、リフォームを行う場所を絞るのが現実的なケースがあります。老朽化が進んでいる箇所を優先しますが、リフォームはまとめて実施した方が個別に行うよりもトータル費用を抑えられることが多いため、取りやめを検討する箇所がどの程度の寿命があるかを踏まえることが大切です。また、キッチンや浴室などの設備は、欲しい機能に優先順位をつけていきます。

また、グレードの高い建材を使用したい箇所にも優先順位をつけて、目立つ場所にはお金をかけて、目立たない場所はコストを抑えるなどメリハリをつけましょう。

■具体的なコストダウン方法

具体的にリフォーム費用のコストダウンを図る方法には、工事費用や諸経費のコストダウンを図る方法と、仮住まい費用やローンの金利負担といったその他の費用を見直す方法があります。トータル予算を明確にして、コストダウンを図れる箇所を検討していきます。

■工事費や諸経費のコストダウン

リフォーム費用が予算オーバーになってしまった場合に、大幅に削減しやすいのは工事内容です。ただし、コストダウンを図った結果、リフォーム後の住まいに満足できないといった事態に陥らないようにするには、リフォームの目的を満たせるように優先順位をつけることがポイントです。ただし、変更する工事内容によって、予算の削減に大きな効果があるものと大差ないものがある点にも注意が必要です。

また、減税制度や補助金制度を活用することで、自己資金での負担を減らすといった方法もあります。

・方法①工事費：工事内容や人件費を見直す

リフォームを行う目的をもとに工事を実施する範囲を見直します。「老朽化した設備や内装を一新したい」「キッチンを使いやすくしたい」「部屋数を増やしたい」といったリフォームの目的をもとに、優先順位をつけて工事内容を見直しましょう。

また、仕上げ材の種類を減らすと、人工と呼ばれる人件費を削減できることがあります。たとえば、壁はクロス仕上げがメインで、小さな面積にタイルを貼るといった場合は、タイル工事のための専門の職人が必要です。クロス仕上げに統一することで、材料費だけではなく、人件費もコストダウンを図れる可能性があります。ただし、リフォームでは多能工と呼ばれる複数の工種を担える職人が担当するケースもみられます。

・方法②工事費：各所建材をグレードダウンする

クロスやフローリング、タイルといった内装材や、キッチンやユニットバス、トイレ、洗面台といった設備などのグレードを下げると、コストダウンを図れます。グレードダウンを行う箇所も優先順位をつけて検討しましょう。

ただし、リフォーム会社ごとにメーカーや商品によって値引き率が異なるため、定価ベースで安い商品に変えても、コストダウンにはさほどつながらないケースがある点に注意が必要です。リフォーム会社に相談して、値引き率の高いメーカーの商品に変更するという方法もあります。

・方法③諸経費：一括記載の内訳確認

見積書に諸経費が一括で記載され、内訳が記載されていないことがあります。諸経費は設計担当者などの打ち合わせの人件費、通信費、交通費、駐車場代に充当するための費用とされていることが一般的です。工事費用の10％～15％程度を諸経費としているケースもあります。

諸経費の内訳が記載されていない場合には、値引きできる部分がないか内訳を確認してみます。ただし、多くの会社では必要な経費を諸経費として計上していますので、必ずしもコスト削減を図れるわけではありません。

・方法④手数料：各種申請の自己対応

住宅のリフォームで各種申請が必要になるのは、主に都市計画区域内にある戸建てで増築を伴うケースです。床面積10平米を超える増築を行うケースのほか、防火地域・準防火地域の場合に立地している場合には、床面積を問わず、行政官庁などへの建築確認申請が必要です。また、増築によって床面積が変更になった場合には、法務局において建物表題変更登記が必要になります。

建築確認申請には手数料のほか、建築士へ支払う書類作成費用が発生します。建物表題変更登記には登録免許税はかかりませんが、図面や書類の作成が必要なため、土地家屋調査士への委託費用がかかります。いずれも施主自らが行うと費用を抑えられますが、専門的な知識が必要なため、自己対応は難しいといえます。

・方法⑤補助金：減税制度や補助金制度を見直す

住宅ローン減税は一定の要件を満たしている場合に、住宅ローンなどを借りてリフォームを行うと、所得税などの控除を受けられる制度です。2022年～2025年に入居した場合には、年末のローン残高の0.7％を10年間控除を受けられます。一般の住宅は対象となる借入限度額は2,000万円のため、最大で140万円の控除を受けられる形です。長期優良住宅などの借入限度額は3,000万円です。

このほかにも、国による長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金制度のほか、介護リフォームでは介護保険による補助制度が利用できるケースがあります。

■その他費用のコストダウン

リフォームの規模などによっては、リフォーム費用以外にかかるコストも大きいことから、その他の費用の予算削減を工夫するのも手です。仮住まい費用や家具・家電などの買い替え費用のなどの見直しも検討してみましょう。

・方法①仮住まいを安くする

フルリフォームを行うケースや、中古住宅を購入してリフォーム後に引っ越しをするケースなどでは、仮住まいが発生することがあります。仮住まい費用を安くするには、複数の物件を比較して相場観をつかむことが大切です。

ただし、一般的なアパートやマンションなどの賃貸住宅は1年未満の短期の契約を受け付けていないことが一般的です。そこで、ウィークリーマンション・マンスリーマンションといった短期用賃貸物件のほか、定期借家契約を結べる物件を探すのが選択肢となります。

ウィークリーマンション・マンスリーマンションは単身者向けが中心で、ファミリーで入居できる物件は限られているのが難点です。また、定期借家契約に対応する物件も、限定的です。いずれにしても、荷物をすべて仮住まい先に運び入れるのは難しいことが少なくないため、トランクルームを併用することも検討材料となります。

・方法②ローン金利の見直し

借入額や借入期間が同じであれば、ローン金利が低い方が月々の返済額や総返済額を抑えられます。

リフォーム費用をローンで賄う場合は、一般的に住宅ローンよりもリフォームローンの方が、金利が割高です。中古物件を購入してリフォームをする場合には、住宅ローンにリフォーム費用を組み込むという方法がとれることがあります。ただし、ローン契約を結ぶ際に見積書または工事請負契約書が必要となることが一般的ですので、リフォーム会社との連携が必要です。

また、住宅ローンやリフォームローンは金融機関によって金利が異なるため、複数の金融機関の審査を受けて、金利が低いところから借りるなど、有利な条件で借りられる金融機関を探しましょう。

・方法③家具・家電の買い替え費用を抑える

リフォーム費用以外にも、フルリフォームをするケースなど大規模なリフォームを行う場合には、家具や家電を買い替えることが多いです。家具や家電は費用の幅が広く、予算をオーバーしてしまいがちです。

そこで、手持ちの家具や家電をリフォーム後に使えるものと使わないものに分けて、新たに購入するものに優先順位をつけておきます。買い替える場合に特に優先順位が高いのは、照明器具とエアコン、カーテンです。リフォームで間取りが変わると、照明器具やエアコンが合わなくなる可能性があります。また、窓の大きさが変わらなくても、部屋の間仕切りやデザインによってはカーテンも合わなくなることが考えられます。

家具や家電もコストダウンを図るには、費用をかけるところと抑えるところのメリハリをつけるようにしましょう。

■まとめ

リフォームプランが予算オーバーしているときにコスト削減を図るには、改めてリフォームの目的をもとに、優先順位をつけることがポイントです。予算内で理想の住まいを実現するには、費用をかけるところと抑えるところのメリハリをつけることが大切です。

ただし、リフォームプランの変更内容によって、大幅なコスト削減につながるケースと、コスト削減効果が乏しいケースがあります。リフォーム会社によって、メーカーや商品ごとの仕入れの割引率が異なるほか、実施する工事の種類が減るとコストダウンを図りやすいためです。

そこで、リフォーム会社に予算を明確に伝えておくと、希望を踏まえたうえで、コスト削減のための具体的な代替案の提案を受けられます。